皆様、こんにちは。

昨年のオンライン上のトピックといえば、何といっても投稿動画サイト
「YouTube」の短期間での台頭が挙げられます。

海外サイトでありながら、日本の投稿映像、日本からのアクセスが割合として多い情勢です。これは、ブロードバンドの普及が著しいという事情があるでしょう。

そして、ＴＶのように放送の日時に制約されることなく、自分の都合のよい時間に、好きな映像を見たいという需要が高いことの裏づけでもあります。

米国のレコード会社などのコンテンツホルダーは、「YouTube」と提携してプロモーション手段の一つとして活用する動きが見られます。

しかし、日本では著作権侵害を問う声が大きく、良い面を評価しようとする姿勢は、少なくともマスメディアにおいては、あまり見られません。

コンテンツホルダーも、このようなサイトを敵対的に見ている傾向があります。

そんな供給者側の論理に反して、ネットユーザーは投稿動画サイトの映像コンテンツを日々楽しんでいるのです。

また、日本ではまだ事例は少ないですが、海外では企業ＣＭを一般のコンシューマーが制作して「YouTube」に投稿されたものが、話題を呼び、ブログなどを介してクチコミが広がっていく現象があります。

このような状況を考えてみますと、テキスト情報のみならず、動画コンテンツにおいても、視聴者のアクセス時間が、伝統的なマスメディアから着実にオンラインへとシフトしつつあるといえます。

WEBに関しては、日々、次から次へと新たなサービスが登場するので、段々、麻痺していきますが、「YouTube」の出現は、長いメディアの歴史を塗り替えてしまうかもしれない途轍もない可能性が秘められています。

というのも、投稿された動画は、ブログなどのテキスト情報と連動させることが容易であり、より、情報発信に立体感を持たせるようにできるからです。

これは、新聞、雑誌、本などの紙媒体では、絶対実現できないことです。

そのようなことを、資金力の乏しい企業や個人であっても、企画し表現することが可能な環境が整ったのです。

「YouTube」への投稿をきっかけに、今まで無名だった人が、一躍、名声を獲得してしまうこともあります。

とにかく、情報発信力のある企業および個人、優れた才能を持つクリエイターにとっては、大変なチャンスの時代が訪れているといえるでしょう。

コンテンツホルダーにおいても、ネットを敵対的に見なすのか、ネットの特性を理解して、積極的にアジャストしていこうとするかによって、数年後には取り返しのつかない差となって現れることになると考えられます。